講演

2025年度　FPフォーラム　

主催：一般社団法人金融財政事情研究会 第３回 FPフォーラム(名古屋　桜華会館) 【日時】 会場：2026年3月7日(土)

　　　　　　　 13：30～18：00

映像配信：2026年3月14日～3月22日 【セミナースケジュール】

〔第１部〕(講演予定時間：約60分)

　　　　　　　　　鈴木 修三講師

令和８年度税制改正を踏まえて

～改正のポイントと今後の対応策～

お申込方法や企画内容のお問合せ先

〒160-8519　東京都新宿区南元町19

一般社団法人　

金融財政事情研究会 ファイナンシャル・プランニング技能士センター

TEL 03-3358-1616　FAX 03-3358-0085

2025/02

一般社団法人

金融財政事情研究会主催

2024年度ＦＰフォーラム(名古屋)

開 催 日　2025年2月1日(土）

開場時間　13：35

《講演》2025年度税制改正のポイントを解説

一般社団法人

金融財政事情研究会主催

2023年度ＦＰフォーラム(名古屋)

開 催 日　2023年10月14日(土）

開場時間　13：00

 

《講演》令和５年度税制改正を踏まえて～暦年・相続時精算課税制度を意識した対応策

一般社団法人

金融財政事情研究会主催

ファイナンシャル・プランニング技能士センター

2022年度ＦＰフォーラム(名古屋)

開 催 日　2023年2月25日(土）

開場時間　13：00

会　　場　名古屋国際会議場 1号館 3階 会議室131・132　

名古屋市熱田区熱田西町1番1号

 

《講演》「2023年度税制改正」のポイント解説

一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会

第22回ＦＰシンポジウム　

オンライン

 

2022年3月12日(土）

「終活のすべて」で 『2022年度税制改正の理解と応用』について講演しました。

一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会

第21回ＦＰシンポジウム　

オンライン

 

2021年3月13日(土)

ＦＰが知っておくべき認知症とその対応の実務

「人生100年時代」の金融サービスにおけるＦＰの役割で

『2021年度税制改正の理解と応用』について講演しました。

一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会で『平成31年度税制改正』について講演しました。

 

2019/02/03(日)

第19回ＦＰシンポジウム

「ＦＰがつなぐ、小さな会社のＭ＆Ａによる経営バトンタッチ」で

「2019年度税制改正の理解と応用」を講演しました。

 

2019/02/23(土)

2019/03/02(土)

ファイナンシャル・プランニング技能士センター
2018年度ＦＰフォーラムで

「2019年度税制改正のポイントを解説」を講演しました。

一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会で『平成30年度税制改正』について講演しました。

 

2018/02/24(土)

名古屋ＦＰフォーラム
講演テーマ

「平成30年度税制改正」の

ポイント解説

 

2018/03/03(土)

第18回ＦＰシンポジウム

講演テーマ

「平成30年度税制改正の理解と応用」

一般社団法人金融財政事情研究会主催の以下の講演会で『平成29年度税制改正』について講演しました。

 

2017/02/25(土)

第17回ＦＰシンポジウム
iDeCo（個人型確定拠出年金）が与える資産形成の新潮流

 

2017/03/11(土)

ファイナンシャル・プランニング技能士センター
2016年度ＦＰフォーラム

2016/03/12(土）

一般社団法人金融財政事情研究会主催の『ファイナンシャル・プランニング技能士センターＦＰフォーラム』で講演をしました。

講演テーマは

『平成28年度税制改正』 

おもな内容は、平成28年度税制改正大綱について、主要改正項目とFP実務に役立つ活用のポイントを解説。

2016/02/27日(土）

一般社団法人金融財政事情研究会主催の『第16回ＦＰシンポジウム 顧客タイプ別　ＦＰアドバイス』で講演をしました。

講演テーマは『平成28年度税制改正の理解と応用』

2015/03/07日(土）

一般社団法人金融財政事情研究会主催の『第15回ＦＰシンポジウム シニア層の「こころ」をつかむFPアドバイス』で講演をしました。

講演テーマは『平成27年度税制改正の理解と応用』

2015/02/28日(土）

一般社団法人金融財政事情研究会主催の『ファイナンシャル・プランニング技能士センターＦＰフォーラム』で講演をしました。

講演テーマは『平成27年度税制改正のポイント解説』

おもな内容、平成27年度税制改正大綱について、主要改正項目とFPとしての活用のポイントを解説。平成27年から始まった相続・贈与の実務への影響を紹介。その他