2019/04/21号
旬刊『速報税理』に「改正された教育資金の一括贈与特例」を執筆しました。
2018/08
『税経通信』2018年8月号に
「税務調査における対応」を執筆しました。
2018/05/11号
旬刊『速報税理』に「小規模宅地等の評価減の税制改正による影響(区分登記してある二世代住宅)」を執筆しました。
2018/02/01号
旬刊『速報税理』に「住宅リフォームと住宅ローン控除」を執筆しました。
2017/02月号
『税経通信』2月号に「国税犯則取締法の国税通則法編入と犯則調査手続等の見直し」を執筆しました。
2016/12/11号
旬刊『速報税理』に「空家に係わる譲渡所得の3,000万円特別控除と遺産分割」を執筆しました。
2016/07/21号
旬刊『速報税理』に「社蔡費用の取扱いと自社株計算」を執筆しました。
2016/05/21号
旬刊『速報税理』に「株式の譲渡が土地譲渡とみなされる場合」を執筆しました。
2016/02/01号
旬刊『速報税理』に「家族名義貯金の取扱いは慎重に」を執筆しました。
2015/11/11号
旬刊速報税理に「法人への貸付金の放棄(相続税)」を執筆しました。
2015/08/01号
旬刊『速報税理』に「事業に至らない業務用資産の災害損失には雑損控除も」を執筆しました。
2015/06/11号
旬刊『速報税理』に「教育資金や結婚・子育て費用の一括贈与特例と扶養義務者間の贈与」を執筆しました。
2015/05/01号
旬刊『速報税理』に「年の中途で出国・帰国した人の確定申告」を執筆しました。
2015/01/21号
旬刊速報税理に「居住用財産の3千万円特別控除の微妙な判断」を執筆しました。
一般社団法人
金融財政事情研究会主催
ファイナンシャル・プランニング技能士センター
2022年度FPフォーラム(名古屋)
開 催 日 2023年2月25日(土)
開場時間 13:00
会 場 名古屋国際会議場 1号館 3階 会議室131・132
名古屋市熱田区熱田西町1番1号
《講演》「2023年度税制改正」のポイント解説
一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会
第22回FPシンポジウム
オンライン
2022年3月12日(土)
「終活のすべて」で 『2022年度税制改正の理解と応用』について講演しました。
第21回FPシンポジウム
2021年3月13日(土)
FPが知っておくべき認知症とその対応の実務
「人生100年時代」の金融サービスにおけるFPの役割で
『2021年度税制改正の理解と応用』について講演しました。
一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会で『平成31年度税制改正』について講演しました。
2019/02/03(日)
第19回FPシンポジウム
「FPがつなぐ、小さな会社のM&Aによる経営バトンタッチ」で
「2019年度税制改正の理解と応用」を講演しました。
2019/02/23(土)
2019/03/02(土)
ファイナンシャル・プランニング技能士センター 2018年度FPフォーラムで
「2019年度税制改正のポイントを解説」を講演しました。
一般社団法人金融財政事情研究会主催の講演会で『平成30年度税制改正』について講演しました。
2018/02/24(土)
名古屋FPフォーラム 講演テーマ
「平成30年度税制改正」の
ポイント解説
2018/03/03(土)
第18回FPシンポジウム
講演テーマ
「平成30年度税制改正の理解と応用」
一般社団法人金融財政事情研究会主催の以下の講演会で『平成29年度税制改正』について講演しました。
2017/02/25(土)
第17回FPシンポジウム iDeCo(個人型確定拠出年金)が与える資産形成の新潮流
2017/03/11(土)
ファイナンシャル・プランニング技能士センター 2016年度FPフォーラム
2016/03/12(土)
一般社団法人金融財政事情研究会主催の『ファイナンシャル・プランニング技能士センターFPフォーラム』で講演をしました。
講演テーマは
『平成28年度税制改正』
おもな内容は、平成28年度税制改正大綱について、主要改正項目とFP実務に役立つ活用のポイントを解説。
2016/02/27日(土)
一般社団法人金融財政事情研究会主催の『第16回FPシンポジウム 顧客タイプ別 FPアドバイス』で講演をしました。
講演テーマは『平成28年度税制改正の理解と応用』
2015/03/07日(土)
一般社団法人金融財政事情研究会主催の『第15回FPシンポジウム シニア層の「こころ」をつかむFPアドバイス』で講演をしました。
講演テーマは『平成27年度税制改正の理解と応用』
2015/02/28日(土)
講演テーマは『平成27年度税制改正のポイント解説』
おもな内容、平成27年度税制改正大綱について、主要改正項目とFPとしての活用のポイントを解説。平成27年から始まった相続・贈与の実務への影響を紹介。その他
2018/10
日本経済新聞社発行の日経MOOK『よくわかる相続』に鈴木修三のコラムが掲載されました。
2018/09/20
日本経済新聞の「相続税理士50選Vol.12」に鈴木修三税理士事務所が掲載されました。
2016/09/23
日本経済新聞の「相続税理士50選Vol.6」に鈴木修三税理士事務所が掲載されました。
日本経済新聞電子版特集「相続税理士特集Vol.1~6」に鈴木修三税理士事務所が掲載されました。
2016/09/12
株式会社実務経営サービス編の『お役立ち会計事務所全国100選税理士選定ガイド』に鈴木修三税理士事務所が掲載されました。
2016/04/05
日本経済新聞の「相続税理士50選Vol.4」に鈴木修三税理士事務所が掲載されました。
2015/04/10
日本経済新聞の「相続税理士50選Vol.1」に鈴木修三税理士事務所が掲載されました。